都市づくりの明日を見つめるトータルソリューション企業
1927年創業以来、大竹建機産業（株）は都市づくりをサポートする企業として技術の高度化･多様化･そこに暮らす人々の意識の変遷など、求められる側として、何をもってお応えする事ができるのかを常にお客様の立場にたって考え、充実したサポート体制をめざして変化・成長してきました。
今後も安全で快適な環境づくりのために私たちは常にサポートビジネスの形を考え続け、より高いパフォーマンスを提供できるよう努めてまいります。
私たちは、安全で快適な都市づくりを支える企業として、
常にサポートビジネスの形を考え、
より高いパフォーマンスを提供できるよう、
「変化」「挑戦」し続けます。
| 商 号 | 大竹建機産業株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒456-0014 愛知県名古屋市熱田区中田町5-23 |
| 連絡先 | TEL.052-681-1151／FAX.052-671-3139 |
| URL | http://www.o-take.co.jp |
| Eメール | info@o-take.co.jp |
| 資本金 | 5,000万円 |
| 年 商 | 45億円 |
| 創 業 | 昭和2年10月1日 |
| 設 立 | 昭和31年12月24日 |
| 代表者 | 代表取締役 大竹 裕 |
| 従業員数 | 50名 |
| 建設業許可 | 愛知県知事許可（般-28）第12445号 建築工事業、電気工事業、機械器具設置工事業 愛知県知事許可（特-28）第12445号 土木工事業、とび・土工工事業、石工事業、鋼構造物工事業 舗装工事業、しゅんせつ工事業、塗装工事業、水道施設工事業 |
| 電気工事業の届出 | 愛知県知事届出第120019号 一般用電気工作物及び 自家用電気工作物 |
| 事業所 | 本社・三河営業所 |
| 関連会社 | ナゴヤ建機センター株式会社、静岡ヤンマー株式会社 、 オータケホールディングス株式会社、株式会社全進 |
| 販売先 | 建設業者、重電メーカー、電気工事業者など約1,000社 |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行 金山支店 大垣共立銀行 内田橋支店 愛知銀行 金山支店 |
| 事業内容 | 01.土木建設機械・道路舗装機械など各種建設機械 およびその部品の販売・レンタル･メンテナンス 02.建設資材・機材の販売・レンタル 03.推進機器の販売・レンタル 04.汎用ならびに船用内燃機関およびその部品の販売 05.防災用発電装置および常用電源装置、省エネ、 コージェネシステムの販売、施工、保守、修繕、管理 06.産業用蓄電池の販売、保守、管理 07.ビル用受変電設備・中央監視システム装置・変圧器の販売 08.コンテナハウス・組立ハウスおよび付帯設備の販売・レンタル 09. OA機器の販売・レンタル 10.防護柵の施工 |
| 取引メーカ 及び取引商社 |
朝日スチール工業（株）、岡谷鋼機（株）、（株）小松製作所 （株）GS ユアサ、日新電機商事（株）、（株）東芝インフラシステムズ |
| 1927年 | 高圧磁石発電機の製造・販売会社である大竹マグネット製作所を創立 |
|---|---|
| 1943年 | 日本航空発電(株)と改称し航空機用電装品を製造 |
| 1947年 |
合名会社大竹マグネット工業所を設立 |
| 1949年 |
石油およびディーゼル発電機の販売･修理部を設置 |
| 1956年 | 大竹マグネット産業(株)に改組 |
| 1960年 | 土木建設機械の製造･販売･修理事務の進展に伴い 大竹建機産業(株)と名称変更 |
| 1962年 | 電機部を設置し、非常用防災ディーゼル発電機および 産業用蓄電池を取扱う |
| 1967年 | 建設機械修理部門を分離･独立。ナゴヤ建機センター（株）を設立 |
| 1972年 | ヤンマーディーゼル船用エンジンの静岡地区基幹代理店として 静岡ヤンマー（株）を設立 |
| 1984年 |
OA機器を取扱う |
| 1985年 | 工場･ビル･病院･学校など向けの、コージェネレーションシステムを 取扱う |
| 1988年 | 下水道工事用の推進機器の販売・レンタルを開始 |
| 1992年 | 名古屋中小企業投資育成会社の投資企業になる。 三河地区における営業拠点として、三河営業所を開設 |
| 2003年 | 東芝（現：東芝インフラシステムズ（株））ビジネスパートナーとして（官需・民需系）電源設備の取扱いを開始 |
| 2004年 |
YUASAと日本電池の経営統合により、GSユアサの代理店となる |
| 2005年 | （株）アックスを吸収合併 |
| 2011年 |
日新電機商事（株）経由にて日新電機（株）商品（コンデンサーリアクトル）の取扱いを開始 |
| 2016年 | 設立60周年 |
| 2018年 |
東芝三菱産業システム（株）ビジネスパートナーとして産業系電源設備の取扱いを開始 自家発電設備の負荷試験を伴う消防法点検と予防的な保全点検を開始 |
